アイ波動経済研究所 株式投資講座

株式投資の講座なら、波動法による株式情報サイト アイ波動経済研究所 株式投資講座

個別銘柄の予測値 達成回数 165 回・損切り回数 1 回(2015年01月01日~2015年07月28日)

当サイトは波動法による株式情報サイトです。
「株式投資で失敗が多い」「どの銘柄を買えばいいか迷う」など、株式投資の【困った】をサポートします!
有料の購読会員ページでは、一般ページ「今日の重要コメント」のすべての情報を公開、バックナンバーもあります。
「注目銘柄緊急分析」で簡単に銘柄選び、「質問掲示板」で株式投資の質疑応答など、多数の購読会員専用コンテンツをご利用頂けます。

メルマガ会員募集

当サイトから、毎日お得なメルマガを無料で配信しております。
配信内容は、今日の重要コメントやピックアップ銘柄など盛り沢山です!

お名前
メールアドレス

配信解除

購読会員ページの購読料(会費)

お支払いは、クレジットカード決済・銀行ネット決済・ATM振込がご利用頂けます。

1ヶ月 8,600円(税込)
3ヶ月 25,100円(税込)
6ヶ月 49,100円(税込)
1年間 93,200円(税込)
  • アイ波動経済研究所の波動図は一般的なテクニカル分析に加え、計算方法や定義 規定)を精査した独自の方法で株価を予測し、株式投資において個人投資家が考えなければならない原則に基づき作成しております。
  • 「株式投資講座」に掲載している波動図等の著作権は(株)アイ波動経済研究所に属します。
  • 「株式投資講座」は証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、勧誘を目的としたものではありません。投資にあたっての最終判断はお客様ご自身でお願い致します。

今日の重要コメント更新日:2015年07月27日(月~金・更新)

日経平均株価が13週移動平均線がらみの売り転換3条件クリアに至る本日時点の確率は52.0%
 
相場は王様が思うように動かない
 
 ●○○○○○○○●○●● (TOPIX)
 
                 騰落レシオ100.5%

日経平均株価は乱高下気味の動きで、194円安(0.95%安)、20350円で終わった。
TOPIXは大幅安の17.9ポイント安(1.08%安)の1637.9ポイントで終わった。

本日の日経平均株価は20374円寄りつき、その後20325円どころへ下げたものの、20486円へ戻した後は20278円へ下押して、大引けにかけては戻して20350円引けとなったものである。この辺りの強弱感が強いことを示すものであるが、今日のところは、日足が陰線引けであり、かつ終り値が25日移動平均線の下となったことかは強弱は弱で終わった。問題は25日移動平均線がらみの売り転換3条件クリアではなく、13週移動平均線がらみの売り転換3条件クリアが必要である。(あ)型2番天井からの下げであっても25日移動平均線がらみの売り転換3条件クリアは使用しない方が無難である。よって、13週移動平均線がらみの売り転換3条件クリア待ちとなる。

(あ)型2番天井(20850円)をつけたと云うケースでは、13週移動平均線がらみの売り転換3条件クリアに至ればその直前の安値19115円はを割れ引けする可能性が高くなる。また、5月28日の20655円、6月24日の20952円は、7月21日の20850円に限りなく三尊天井に近いものである。これはTOPIXも同様である。

一方、多数の弁護士を正当な理由なく逮捕し、相場において買い支えする中華人民共和国政府であるが、やりたい放題である。しかし、相場においては強権は通用しにくい様で、本日は8.43%の暴落で終わった。これは王様(習近平)は自分の思いどうりに動かせないと云う゛相場に王道なし”とする意味の方が証明されたと云える。直近では当サイトの予測下値3220ポイント±αの安値をつけた。その後は買い支えでジリジリ戻したが、ジリジリ戻した直後のドーンの暴落では、この先は3220ポイント±αでは止まらない可能性がある。その場合の影響は全世界の株価に影響する可能性があるのは当然である。



文中に誤入力があれば後ほど修正します。

それでは今後とも慎重に。 また明日♪♪♪

本日のコメント付銘柄更新日:2015年07月27日

8202 ラオックス 8423 アクリ 4751 サイバーA 3436 SUMCO
4521 科研製薬 4519 中外製薬 6315 TOWA 8060 キヤノンマーケティングジャパン
6941 山一電機 6141 DMG森精機 6146 ディスコ 9706 空港ビル
6857 アドバンテスト 2379 ディップ 9989 サンドラッグ 4047 関東電化工業
6640 第一精工 6594 日本電産 7968 TASAKI 6762 TDK
6981 村田製作所 6770 アルプス 8595 ジャフコ 8473 SBIHD
今日の重要コメント

アイ波動の波動法用語

1:上昇起点 20:(た)のa 39:(あ)型2番天井
2:上昇倍率 21:買い転換3条件 40:(い)型2番天井
3:1・1方式波動 22:売り転換3条件 41:大幅高基準
4:2・1方式波動 23:三度足抜け 42:暴騰上値線
5:3・2方式波動 24:五陽の示現 43:異常波動
6:10・3方式波動 25:ワントレンド 44:上値連結線
7:4%波動 26:暴落下値線 45:(い)売り転換
8:9・6波動 27:ルート法 46:(あ・し)売り転換
9:(た)状態 28:下値連結線 47:(い・し)売り転換
10:(た)買い 29:(あ)売り転換 48:(き)売り転換
11:排列のb 30:週末引け(し)買い転換 49:(き・し)売り転換
12:同列のb 31:天底平行線N型 50:実行可株価
13:(ち)状態 32:天底平行線W型 51:手仕舞い事由
14:(き)状態 33:逆天底平行線 52:逆張り買いの不利度合い
15:(つ)状態 34:週末引け(し)売り転換 53:15分の1規定
16:(つ)買い 35:天底逆転現象 54:双ヘッジ
17:(つ)の3週抜け買い 36:(あ)型2番底 55:機械的判断・行動のまとめ
18:(く)状態 37:(い)型2番底  
19:飛ばし線 38:逆三尊底  

金融商品取引法に基づく広告表記

◎株式会社アイ波動経済研究所
◎当社は金融商品取引業者(投資助言・代理業者)です 
◎登録番号 近畿財務局長(金商)第366号 

報酬体系

1ヶ月 8,600円
3ヶ月 25,100円
6ヶ月 49,100円
 1年 93,200円
※全て消費税込み
※入会金および成功報酬はございません。

上場有価証券等(現物取引の場合)

◆上場有価証券等の売買等にあっては、株式相場・金利水準・為替相場・不動産相場・商品相場等の変動や、投資信託・投資証券・預託証券・受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式・債券・投資信託・不動産・商品等(以下「裏付け資産」といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じることがあり、場合によってはその全額を失うことがあります。
◆上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた際や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた際に、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じることがあり、場合によってはその全額を失うことがあります。
◆上場有価証券等のうち、他の種類株式・社債・新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件又は権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動、当該財産の発行者の業務あるいは財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じる場合があります。
◆新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご注意ください。信用取引(上場有価証券等に限る)
◆信用取引を行うにあたっては、株式相場・為替相場・不動産相場・商品相場等の変動や、裏付け資産の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じたり、あるいはその損失の額が差し入れた委託保証金の額を上回る(元本超過損が生じる)ことがあります。
◆信用取引の対象となっている上場有価証券等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、信用取引の対象となっている上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じる場合があります。またその損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回ることがあります。
◆信用取引により売買した上場有価証券等のその後の値動きにより計算上の損失(評価損)が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、お客様が信用取引口座を開設し取引される証券会社等(以下「取引証券会社等」といいます。)があらかじめ定めている委託保証金の維持率を下回った場合は、その不足額を取引証券会社等に差し入れる必要があります。
◆取引証券会社等が指定した期日までに不足額を差し入れない場合や、取引証券会社等の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、計算上の損失が生じている状態で建玉の一部又は全部を決済される場合があります。この場合、その決済で生じた実現損失について責任を負うことになります。
◆信用取引の利用が過度であると金融商品取引所または取引証券会社等が認める場合には、委託保証率の引上げ、信用取引の制限または禁止の措置等が取られることがあります。

指数先物取引

◆指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が生じる場合があります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引にあっては、以下の内容を十分に把握する必要があります。
◆市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はその全てを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
◆指数先物の相場の変動により証拠金の額に不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
◆所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、取引証券会社等が定める約諾書等によりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、計算上の損失が生じている状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。この場合、その決済で生じた損失について責任を負うことになります。
◆金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げ等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託等が必要となる場合があります。
◆市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
◆市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
◆指数先物取引について、必要な証拠金に対する取引金額の比率は、証券会社毎により計算方法が異なるため記載することができません。これについては、取引されている証券会社でお客様が直接ご確認ください。

◎当社は、一般社団法人日本投資顧問業協会に加入しております。