アイ波動経済研究所 株式投資講座

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個別銘柄の予測値 達成回数 107 回・損切り回数 1 回(2015年01月01日~2015年05月30日)

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今日の重要コメント更新日:2015年05月29日(月~金・更新)

日経平均株価は当面予測上値まで上げない本日時点の確率は52.5%
 
今後は、ドル安・円高の方向
 
 ●○○○○○○○○○○○ (TOPIX)
 
                 騰落レシオ114.7%

日経平均株価は昨日の欧米株価指数安に対して、一時84円高、20636円まで上げたが、大引けでは11円高、20563円へダレて今週を終えた。

TOPIXは7.5ポイント高、1680.3ポイントあって、0.8ポイント高、1673.6ポイントで終わった。いずれもザラバ高値からは大きくダレて終わった。

尚、TOPIXの昨日の日足、本日の日足は来週に離れ小島になる可能性は残っていることに留意である。
11連騰と云うのは、カンカンの強気の投資家が多いことを示すこと以外何でもない。これに対しては下記の様な格言がある。

〇万人が万人ながら強気なら、たわけになりて買い持ちは売るべし

〇万人強気のときは、阿保になって買い持ちは一人売れ

〇欧米では、貴方が買うまで、相場は上昇し続けるでしょう

〇人の行く裏に道あり、花の山

ところで、昨日の当サイトでは、連騰は11連騰か12連騰までとした。12連騰ならサイコロジカルは12勝0敗となる。11連騰の本日で連騰が止まれば、サイコロジカルは11勝1敗のままとなる。こうした局面で止まることの可能性は低くないと考えるところである。

それとは別に、本日の日米協議で、これ以上のドル高、円安は両国の為にはならないので、早期是正することで合意したとのニュースがあった。これは協調介入もするのかどうかは今のところ不明である。よって、今後もドル高、円安は続くことはないと考えられる。当サイトの予測は予124.5円or126円であったが、本日124.46円があった。今後、126円はない様である。そもそも07年の円安124.0円は下落起点、101.88円→124.0円であり、今回の下落起点は75.34円→124.28円となっていて、円安規模は全く違うものである。又、今回の円安では物価は上がらなかった。07年の6月頃は物価は一時的に上がった。スーパーイズミヤにあるシーフードお好み焼きは400円が430円に上がった。
こうしたことから、黒田日銀無見識総裁は今後どうするのか。

尚、いつの時代でも゛景気回復の実感はない”と云う一般人に対して、そうではなかった時代がある。それは1989年で景気回復の実感はないと云う国民は変わり者だったと云える。現状の東証一部時価総額は89年の590兆円を上回っているが、これほどイビツな状態はないと考えられる。どこかで何もかもおかしくなるだろう。又、ここから先においては新規買いが有利か、新規売りが有利かは現状に限っては五分五分程度の可能性がある。



文中に誤入力があれば後ほど修正します。

(株)アイ波動経済研究所は13年4月に金融商品取引業者登録を受けています。
(株)アイ波動経済研究所は今年7月に当サイト開設後15年目に入りました。

(株)アイ波動経済研究所は12年8月に商標登録を得ております。

それでは今後とも慎重に。 また明日♪♪♪

本日のコメント付銘柄更新日:2015年05月29日

1822 大豊建設 6941 山一電機 1893 五洋建設 1720 東急建設
7968 TASAKI 2181 テンプHD 5726 大阪チタニウムテクノロジーズ 3064 MonotaRO
3141 ウエルシアHD 4901 富士フイルムHD 5541 大平洋金属 5423 東京製鐵
8423 アクリ 8093 極東貿易 8202 ラオックス 5105 東洋ゴム工業
6594 日本電産 6141 DMG森精機 6146 ディスコ 3291 飯田HD
4321 ケネディクス 6770 アルプス 7283 愛三工業 7148 FPG
4819 デジタルガレージ 4651 サニックス 5332 TOTO  
今日の重要コメント

アイ波動の波動法用語

1:上昇起点 20:(た)のa 39:(あ)型2番天井
2:上昇倍率 21:買い転換3条件 40:(い)型2番天井
3:1・1方式波動 22:売り転換3条件 41:大幅高基準
4:2・1方式波動 23:三度足抜け 42:暴騰上値線
5:3・2方式波動 24:五陽の示現 43:異常波動
6:10・3方式波動 25:ワントレンド 44:上値連結線
7:4%波動 26:暴落下値線 45:(い)売り転換
8:9・6波動 27:ルート法 46:(あ・し)売り転換
9:(た)状態 28:下値連結線 47:(い・し)売り転換
10:(た)買い 29:(あ)売り転換 48:(き)売り転換
11:排列のb 30:週末引け(し)買い転換 49:(き・し)売り転換
12:同列のb 31:天底平行線N型 50:実行可株価
13:(ち)状態 32:天底平行線W型 51:手仕舞い事由
14:(き)状態 33:逆天底平行線 52:逆張り買いの不利度合い
15:(つ)状態 34:週末引け(し)売り転換 53:15分の1規定
16:(つ)買い 35:天底逆転現象 54:双ヘッジ
17:(つ)の3週抜け買い 36:(あ)型2番底 55:機械的判断・行動のまとめ
18:(く)状態 37:(い)型2番底  
19:飛ばし線 38:逆三尊底  

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◆信用取引により売買した上場有価証券等のその後の値動きにより計算上の損失(評価損)が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、お客様が信用取引口座を開設し取引される証券会社等(以下「取引証券会社等」といいます。)があらかじめ定めている委託保証金の維持率を下回った場合は、その不足額を取引証券会社等に差し入れる必要があります。
◆取引証券会社等が指定した期日までに不足額を差し入れない場合や、取引証券会社等の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、計算上の損失が生じている状態で建玉の一部又は全部を決済される場合があります。この場合、その決済で生じた実現損失について責任を負うことになります。
◆信用取引の利用が過度であると金融商品取引所または取引証券会社等が認める場合には、委託保証率の引上げ、信用取引の制限または禁止の措置等が取られることがあります。

指数先物取引

◆指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が生じる場合があります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引にあっては、以下の内容を十分に把握する必要があります。
◆市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はその全てを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
◆指数先物の相場の変動により証拠金の額に不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
◆所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、取引証券会社等が定める約諾書等によりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、計算上の損失が生じている状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。この場合、その決済で生じた損失について責任を負うことになります。
◆金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げ等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託等が必要となる場合があります。
◆市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
◆市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
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