アイ波動経済研究所 株式投資講座

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個別銘柄の予測値 達成回数 134 回・損切り回数 1 回(2015年01月01日~2015年07月04日)

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今日の重要コメント更新日:2015年07月03日(月~金・更新)

日経平均株価が離れ小島を消滅させる本日時点の確率は51%
 
本日サイコロ8勝4敗で20952円超引けに至り、更に予測上値を上げれるのか
 
 ●○○○○●●●○○○○ (TOPIX)
 
                 騰落レシオ96.8%

日経平均株価は昨日の欧米株価指数が概ね下げたが、17円高(0.08%高)、20539円で今週を終えた。
TOPIXは3.8ポイント高(0.23%高)の1652.0ポイントで終わった。
本日の値下がり銘柄数は1196、値上がり銘柄数577と変なことになっている。

これにより、サイコロジカルは8勝4敗となり、日経平均株価の微幅高やTOPIXの小幅高で12日前の●を○に変えてしまうことはバカバカしいところである。8勝4敗から9勝3敗を経て6月24日の20952円を超引けして、更に予測上値21200円or22750円の両方とも達成するのは極めて困難であろう。

某株式専門テレビでは゛いい話をする市場関係者”や自社のキャスターがいい話ばかりするが、個人投資家は信用し切ってはいけない。いい話によって視聴率を下げないで上げようとしているのが明らかである。この件は直近の報道の自由、表現の自由への批判と云ったことは別物である。直近では日々売買代金の35%と云うカラ売り比率で、これは上昇への肥やしになる等と云っているが、35%が3日間続けばカラ売りの合計が105%の6兆円にもなる。ところが、信用カラ売り残は約8000億円で、信用買い残は3兆1千億円前後で推移している。

K君の云っていることは事実と全く違う勘違いだ。日々出来高、売買代金の35%がカラ売り残と云うのはデイトレが主体であって、ほぼ全部がその日のうちに手仕舞いされる結果となっていて、それゆえ東証信用残に変動がないのである。
その他のキャスターでは出演するたびに「日銀のETF買いがある」と云うことを必ず云っている人や、13年5月23日の暴落の際に14000円で止まると云った唇のとんがった人が今になって、何と云ったか。
「14000からちょっと下はありましたが」と云った。(14000円-その後の下値12415円)=1585円が「ちょっとなのか!」当サイトは14000円で止まる等と云う話は全く無視し、当時の予測下値は12550円として結果としてカラ売り銘柄はほぼ全て予測下値を達成した。

話は変わるが、ギリシャ問題は今のところ重要視されていない。しかし、7月5日の国民投票の結果がどうであれ、情実融資の類は行われるだろう。そうして生かしておかないと債権者の損失が確定してしまうからだ。

一方の中国上海総合指数は225ポイント安(5.77%安)、3686ポイントへ下げた。08年のリーマンショック時には個人投資家が3万人自殺したとされるが、今回はどうなのか。√値3220ポイント±3%は一旦止まるところと考えられるが、その後は不明である。この不明が大戻りでなく、アヤ戻しから更なる大下げなら主要国の株価指数に大きな影響を与える可能性がある。


文中に誤入力があれば後ほど修正します。

(株)アイ波動経済研究所は13年4月に金融商品取引業者登録を受けています。
(株)アイ波動経済研究所は今年7月に当サイト開設後15年目に入りました。

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それでは今後とも慎重に。 また明日♪♪♪

本日のコメント付銘柄更新日:2015年07月03日

8202 ラオックス 8423 アクリ 4901 富士フイルムHD 2413 エムスリー
4971 メック 3141 ウエルシアHD 9449 GMOインターネット 2670 エービーシー・マート
6796 クラリオン 6762 TDK 6315 TOWA 6755 富士通ゼネラル
6594 日本電産 6952 カシオ 8771 Eギャランティ 8570 イオンF
8595 ジャフコ 8572 アコム 8515 アイフル 6941 山一電機
9438 エムティーアイ 4519 中外製薬 6981 村田製作所 2379 ディップ
今日の重要コメント

アイ波動の波動法用語

1:上昇起点 20:(た)のa 39:(あ)型2番天井
2:上昇倍率 21:買い転換3条件 40:(い)型2番天井
3:1・1方式波動 22:売り転換3条件 41:大幅高基準
4:2・1方式波動 23:三度足抜け 42:暴騰上値線
5:3・2方式波動 24:五陽の示現 43:異常波動
6:10・3方式波動 25:ワントレンド 44:上値連結線
7:4%波動 26:暴落下値線 45:(い)売り転換
8:9・6波動 27:ルート法 46:(あ・し)売り転換
9:(た)状態 28:下値連結線 47:(い・し)売り転換
10:(た)買い 29:(あ)売り転換 48:(き)売り転換
11:排列のb 30:週末引け(し)買い転換 49:(き・し)売り転換
12:同列のb 31:天底平行線N型 50:実行可株価
13:(ち)状態 32:天底平行線W型 51:手仕舞い事由
14:(き)状態 33:逆天底平行線 52:逆張り買いの不利度合い
15:(つ)状態 34:週末引け(し)売り転換 53:15分の1規定
16:(つ)買い 35:天底逆転現象 54:双ヘッジ
17:(つ)の3週抜け買い 36:(あ)型2番底 55:機械的判断・行動のまとめ
18:(く)状態 37:(い)型2番底  
19:飛ばし線 38:逆三尊底  

金融商品取引法に基づく広告表記

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上場有価証券等(現物取引の場合)

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◆上場有価証券等のうち、他の種類株式・社債・新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件又は権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動、当該財産の発行者の業務あるいは財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じる場合があります。
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◆信用取引の対象となっている上場有価証券等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、信用取引の対象となっている上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じる場合があります。またその損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回ることがあります。
◆信用取引により売買した上場有価証券等のその後の値動きにより計算上の損失(評価損)が生じたり、代用有価証券の価格が値下がりすること等によって、お客様が信用取引口座を開設し取引される証券会社等(以下「取引証券会社等」といいます。)があらかじめ定めている委託保証金の維持率を下回った場合は、その不足額を取引証券会社等に差し入れる必要があります。
◆取引証券会社等が指定した期日までに不足額を差し入れない場合や、取引証券会社等の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、計算上の損失が生じている状態で建玉の一部又は全部を決済される場合があります。この場合、その決済で生じた実現損失について責任を負うことになります。
◆信用取引の利用が過度であると金融商品取引所または取引証券会社等が認める場合には、委託保証率の引上げ、信用取引の制限または禁止の措置等が取られることがあります。

指数先物取引

◆指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が生じる場合があります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引にあっては、以下の内容を十分に把握する必要があります。
◆市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はその全てを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
◆指数先物の相場の変動により証拠金の額に不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
◆所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、取引証券会社等が定める約諾書等によりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、計算上の損失が生じている状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。この場合、その決済で生じた損失について責任を負うことになります。
◆金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げ等の規制措置を取ることがあります。そのため、証拠金の追加差入れ又は追加預託等が必要となる場合があります。
◆市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
◆市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。
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